5chまとめ♦ 【サッカー】欧州を手本に設けられたＪリーグのスタジアム基準、日本の地方自治体に重荷 [ゴアマガラ★]

　「秋春制」に移行し、８月に開幕したサッカー・Ｊリーグでは、スタジアムの新設やその計画が相次いでいる。ただ、クラブ単独での整備が難しく、整備主体として地方自治体に期待が集まる。巨額の税金を投じることになるため、各地で議論も起きている。
観客収容数足りず　秋田昇格逃す

　秋田県では、Ｊ２・ブラウブリッツ秋田の本拠地整備を巡る議論が約１０年にわたって続いている。クラブは２０１７年、Ｊ３（当時）で優勝しながらも、Ｊ２昇格を逃した。Ｊリーグのスタジアム基準を満たさなかったことが理由だった。
　基準ではＪ２が「１万人以上」、Ｊ１は「１万５０００人以上」などの要件を満たすことを求める。当時のスタジアムは約５０００人だった。その後、収容数を満たした本拠地に移ったが、屋根の大きさなどの設備が基準を満たしておらず、将来の整備を条件にＪ２やＪ１のライセンスを取得した。ただ、ライセンスを維持するために議論は続き、計画が二転三転した経緯もあり、「いつまでＪリーグのライセンスに自治体が振り回されるのか」と秋田市の沼谷純市長が苦言を呈したこともあった。

　今年７月に秋田県、秋田市、クラブの３者が合意した新設の基本方針では、収容人数は５０００人～１万人の範囲、整備費用は上限１４２億円などとする。課題は整備費用で、国の交付金などを除いた半額を民間資金で賄う方針だ。企業から多額の寄付を募るには、県と市が行う企業版ふるさと納税が鍵だが、受け付け開始は年末から年明けになる可能性が高く、資金の見通しが立つまでには時間がかかりそうだ。
資金調達　山形・水戸も試行錯誤

　リーグによると、１万５０００人の基準は１９９３年の開幕時、欧州のスタジアム規模などを手本に設けられた。リーグは「海外を参考にプロとしての最低規模と考えられたと思う」と説明する。基準が整備の足かせになることはリーグも認識しており、２０２４年シーズンからは一定の基準を満たし、ホームタウンの人口や観客席の将来的な増設の可能性などを踏まえ、５０００人規模でも基準を満たしたと認める特例措置を設けた。

　整備資金の調達が課題となるのは秋田だけではない。Ｊ３・鹿児島ユナイテッドＦＣでは、鹿児島市が中心となって議論が進み、整備候補地を選定し次第、費用負担を検討していく。Ｊ２・モンテディオ山形では、建設費の約３分の１を負担する企業が計画から離脱し、クラブが不動産開発大手の子会社となる形で新たな支援を取り付けた。また、昨季Ｊ１に昇格した水戸ホーリーホックのように、基準を満たせるスタジアムに本拠地を移した事例もある。

全文はソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/6e9fa44690daaffe475dee14174b0d94b67cab88